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必見!!外国人を面接する際の注意点

必見!!外国人を面接する際の注意点

 

こんにちは。

リクルーティングアドバイザーの角田です。

 

最近特に増えている外国人労働者。採用をする企業も増えていくでしょう。その際にどうしても気になるのが、面接の方法や基準をいかに設けるか。今後さらに増えていく外国人採用・雇用に対応するため、企業側も外国人にとって(も日本人にとっても)魅力的な企業になっていく必要があります。そこで今回は外国人の方と面接する際の注意点をまとめてみました。これから本格的に外国人を採用する企業様はもちろん、もうすでに外国人を雇用している企業様の再度確認してみてはいかがでしょうか?

 

まず、大前提として外国人と面接する際も日本人と同じように行うということが大切になります。外国人の面接となると一番の大きな違いが言語の違いです。これを言い訳にして日本語が話せないから採用しない、日本語が話せないから面接をしないというようにしてしまうとせっかくの優秀な人を採用するチャンスを逃してしまいます。そのようなことがないようにポイントをまとめました。

 

 

必見!!外国人を面接する際の注意点

  • 外国人を面接する際のポイント
  • 国籍による採用をしたい際の注意事項
  • 履歴書・職務経歴書の内容をチェック!
  • 就業条件は細かく伝える!

 

 

外国人を面接する際のポイント

 

 

外国籍の方を面接する際には、必ず本人が確認できる証明書や現在どのような資格で日本に滞在をしているかを確認してください。万が一にも、日本で就業する資格のない不法就労者を雇ってしまうと、企業は不法就労助長罪に問われる可能性があり、営業停止や最悪の場合、逮捕や罰金という罰則を受けてしまう場合があります。

→いざ外国人採用をするときには?

面接時に確認した方が良い5つの資料
  • 外国人登録証明書
  • パスポート
  • 就労資格証明書
  • 在留カード
  • 履歴書や日本語能力試験の結果等

 

この5つは、実際に採用をするとなった際に、不法就労者かどうかを見極められる資料です。これらを基に、日本で仕事ができるかどうかやいつまで日本に滞在できるかどうかなど、本人確認ができます。

また、人材紹介会社などに頼む場合は紹介をされる前に事前にこちらを確認しているので、面接時に再度確認をする手間が省けます。また、滞在可能期間や資格によってビザの申請などの相談をすることも可能です。

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国籍による採用をしたい際の注意事項

 

 

現在、法律により日本企業は、学歴性別年齢で採用を拒否する差別は禁止をされています。男女雇用機会均等法(1985年公布)や雇用対策法(2007年10月施行)などの雇用・採用に関する法律によって、ある特定の人種に不利となる採用条件は、禁じられています。これは外国人も適応され、日本の労働法では国籍による差別は禁止であり、日本国内で働く限り、国籍を問わず、労働に関する法律は適応されます。ここでのポイントになるのは、国籍による差別で不採用にする理由は、法律上で禁止とされることです。人材として雇えるかが重要となります。

人材紹介会社等に依頼をする際は国籍指定や言語の指定等を行うことができます。また、外国人を初めて採用する際には外国人を専門に扱っている人材紹介会社に頼むのが一番確実と言えます。

初めて外国人を採用する方法6選

 

履歴書・職務経歴書の内容をチェック!

 

 

外国人を採用する際、日本人と同じで履歴書や職務経歴書を確認する必要があります。これは、日本人同様に履歴書で人柄や経歴を判断しますが、外国人の場合、自己の職歴や業績が日本と違う基準である場合があるため、記載内容に関して確認する必要があります。応募者の評価を判断する基準として、前職の給料がポイントとなります。この際にヨーロッパやアメリカの方の場合、そのまま円に直した金額でなく、生活水準や物価等も参考にすると良いでしょう。給料について質問をすることで、相手の誠実さや経歴の有無を聞き出すことができ、採用基準にもなります。さらに、履歴書に書かれている日本語の書き取り能力業務内容の把握する参考材料になります。外国人の場合、履歴書や職務経歴書に記載されている情報は、全てが正確であるとは言い切れないため、疑問に思った点は躊躇なく質問しましょう。

→いざ外国人採用をするときには?

 

 

就業条件は細かく伝える!

 

 

グローバルな業務を行なっている企業であれば、自ずと日本人よりも取引先やお客様となる国籍の社員を雇う方が、サービス向上や企業の発展にも繋がる場合が多いです。その際に採用してみたが、外国人雇用者から面接時には、伝えられていない仕事があると言われるケースは少なくありません。例えば、ホテルやゲストハウスなどは、インバウント効果や言語対応により、外国人観光客が増えることもあり、外国人を雇う企業は増加傾向にあります。旅館業の仕事といえば、受付やルームサービス、予約対応などが主な業務内容です。しかし、採用時には、伝えたと思っていた通常業務に付随する仕事である、清掃や片付けを外国人雇用者が把握せずにいた場合、業務外だということでトラブルになるケースがあります。そのようなことが起こらないようにも、面接時には就業条件は細かく伝えましょう

外国人を採用する際は、就業条件を細かく伝え、相手が理解することが不可欠となります。

→いざ外国人採用をするときには?

日本と諸外国の文化の違いを理解して外国人の面接に臨みましょう!

日本人は、何事に対しても曖昧な返答や答えを出してしまいます。一方で、外国の方は、はっきりとした答えを求めます。それは、日本人と外国人との文化や性格の違いなのでは仕方がありません。

 

そのため、面接時や募集をかける際にあらかじめ、どれくらいの残業時間が平均としてあり、どの月が忙しいのかなどを伝えるのが良いでしょう。本来であれば日本人を雇用する際にもきちんと明記をするべきものではありますが、日本人の気質上、明記をしないことが多いです。

また実際に働いているときには、残業や仕事を頼む際にどれくらいまでに終わらせるのかなど期限を設け、的確に伝えましょう。

 

 

最後に

 

外国人を雇う際には、残業終了時間や休暇が取れるのかどうかをはっきりと返答するのが良いでしょう。面接時には、文化の違いを尊重し、外国人がわからない箇所や自社の特徴を理解してもらうことが、採用後、実際に働く際にも円滑な関係を築けるポイントとなります。

わからないことがある際には、外国人人材紹介会社やすでに外国人を雇用している企業に相談するのも良いでしょう。

 

 

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